「蓄電池を自宅に導入しようとしている」
「住宅用蓄電池の種類やかかる費用について知りたい」
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一定量の電気を貯めておくことが出来る蓄電池は、エコ社会の実現に欠かせないアイテムです。
近年は住宅用蓄電池が少しずつ普及し始めています。
蓄電方法には2種類あり、電力会社に料金を支払うことで蓄電するか、自分の住宅で太陽光発電システムを使用し蓄電するかのどちらかを選ぶ方法が一般的です。
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住宅用蓄電池が注目されている理由
自然災害が多い日本では、エネルギーを保存しておく方法として住宅用蓄電池が注目されています。
停電などのトラブルへの対策のためにも、あらかじめ蓄電しておくことは大切なことです。
現在、住宅用蓄電池はこうした災害時のバックアップ電源としてだけではなく、住まいのゼロエネルギー化推進のために必要という認識が広まっています。
これまでFIT制度で買取が行われていた電力が、2019年からは多くの方が「卒FIT」することになり、今後はいかに自家発電のエネルギーを自分たちで消費するかがポイントとなりつつあるのです。
電力を蓄積するためには、蓄電池が欠かせません。
どのくらいのエネルギーを貯めておけるのかは、その容量や大きさによって異なります。
上手に電気エネルギーを貯めるためには、設置スペースや本体価格にも配慮する必要があるでしょう。
住宅用の電池容量
住宅用の電池は、どのくらいの容量でしょうか。
大手メーカーはそれぞれ電力貯蓄用の住宅電池を発売しています。
それらを見ると、必要な容量は約15kWhが最適です。
それ以上となると値段が一気に跳ね上がり、企業用などのタイプとなります。
災害時やバックアップ電源として使用されるのは、いわゆる「定置式」タイプのものです。
本来の目的は別のところにあり、生活する上での電気削減やスマートハウス化を促進するというものでした。
現在は主にリチウムイオン電池が使用されており、急速充電が出来る点が好まれています。
ただし、価格が高いという点がデメリットです。
容量に余裕がある製品もそろっており、安定した電力を手に入れたい方におすすめと言えます。
各地方自治体も補助金制度を採用している
スマートハウス化を促進しているのは、国だけではありません。
各地方自治体も、エネルギーをムダにしないためにさまざまな補助金制度を採用しています。
これらは、国の補助金と合わせて利用することが出来るケースが多く、非常に便利です。
補助金を利用して住宅用の電池の導入を検討している方は、自分の住んでいる自治体がどのような制度を取り入れているか確認すべきと言えます。
災害時に電気が使用できる点や、電力会社からの電気に頼らないため基本の電気料金が下がる点、さらに太陽光発電システムと組み合わせて使うことでよりエコな生活が出来る点などは、大変大きなメリットです。
近年では太陽光発電システムと電池の工事を組合わせて提供する企業も、たくさん出現しています。
ポータブル式とも言われる「移動式」の特徴
ポータブル式とも言われる、「移動式」はあくまで緊急時の一時使用に使われるものと考えられてきました。
「移動式」の形状は、まるでスーツケースのような大きなパネル状のように見えるため、震災時に目にしたことがあるという人も多いでしょう。
非常時に使用するには十分安心出来る「移動式」ですが、日常生活での使用にはあまり適していません。
現在日本が推進しているスマートハウス化をはかるのなら、「移動式」ではなく「定置式」の住宅用電池がおすすめです。
ただし、「移動式」は手頃な価格であるというメリットを持っています。
軽量化にも成功しているので、持ち運びが便利という点も見逃せません。
複数台接続可能のタイプも用意されているので、エネルギーを大きく蓄積したいときには、複数台利用するという方法もあります。
「定置式」のリチウムイオン電池の導入費用
現在、一般的な住宅に広く普及している「定置式」のリチウムイオン電池の導入費用は、どのような内訳になっているのでしょう。
実は、実際にかかる費用は本体価格だけではありません。
さらに設置費用と電気系統の工賃がかかるものです。
本体価格だけを見ていると、設置費用などを忘れてしまい予算が簡単にオーバーしてしまうものです。
導入するのであれば、本体価格・導入費用・電気系統工賃の3つをセットで検討することが大切と言えます。
もちろん大きな費用がかかることは仕方ありませんが、残念なことばかりではありません。
現在、日本は国の政策としてスマートハウス化を促進しています。
きちんとした法的手続きを踏めば、補助金を得ることが可能です。
この補助金は「DER補助金」と呼ばれています。
まとめ
スマートハウス化を促進する「DER補助金」は非常に助かるものです。
ですが、この費用には上限が設定されています。
あくまで設置費・工事費の三分の一以内が補助金の上限です。
加えて、2022年度には目標価格も決められるようになりました。
蓄電池1kWhあたり15.5万円以下のコストで行う工事にしか補助金の対象にはならず、これから「DER補助金」を申請する方はこの上限値を意識する必要があります。
工事も対象となるかどうかを、しっかり考えた上で行うべきです。
